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統制品および禁制品

予備の電池を携行する

予備の電池を不適切な方法で持ち運ぶと、発火の危険性があります。

あらゆるタイプの予備の電池(リチウム電池、ニッケルカドミウム蓄電池、アルカリ蓄電池など)は、電気のショートを防止するために適切に保護されていれば、機内持ち込み手荷物として持ち運ぶことが可能です。次のいずれかの方法でご準備ください。

  • 購入時の包装を保つ
  • 露出した端末をテープなどで覆う
  • 各電池を別々のビニール袋(または保護用ポーチ)に入れる
  • カメラ、携帯電話、ノートパソコンなど、電池を内蔵したすべての機器の電源を切り、受託手荷物の中で誤って作動することがないよう、確実な措置を講じてください。

航空機で持ち運びができるリチウム電池かどうかは、電池の状態と、ワット時定格量(Wh、充電可能なリチウムイオン/ポリマー電池の場合)、またはリチウム含有量(LC、充電不可能なリチウム金属電池の場合)によります。キャセイパシフィック航空は厳重なセキュリティチェックを実施している空港に就航しているため、規則に違反している品物をお持ちになると没収されることがあります。

お客様ご自身や他のお客様の安全を守るため、キャセイパシフィックの規則をご確認いただき、リチウム電池を携行する際の詳細なガイドラインをご一読ください。

医療用携帯電子機器(MPED)に関する情報は 医療機器 をご覧ください。

2018年1月1日より、外部機器の充電や、キャスター付きの自走式バッグに電力を供給するために内蔵されたリチウム電池を取り外しできないスマートバッグは、受託手荷物としての預け入れも機内持ち込み手荷物としての携行もできなくなります。

これらのスマートバッグは携帯用電子機器(PED)とは見なされず、内蔵されている電池はパワーバンクや予備用リチウムイオン電池として取り扱われることになります。

 

受託手荷物

  • スマートバッグをお持ちになる場合は、旅行の途中で手荷物を預け入れる必要が生じた場合に備えて、バッテリーを取り外すことができなければなりません。
  • 取り外されたリチウム電池は機内持ち込み手荷物に入れて携行してください。また、取り外された電池は、予備用リチウム電池に関する現行規定に沿って取り扱われます。

機内持ち込み手荷物

  • スマートバッグを機内持ち込み手荷物としてお持ちになる場合、内蔵電池は取り外し可能であること、かつバッグに内蔵された状態であることが条件となります。
  • 内蔵電池の取り外しができないスマートバッグは、受託手荷物としての預け入れも機内持ち込み手荷物としての携行もできません。

 

バッテリーおよびスマートバッグに関する規定について、運航航空会社にお問い合わせいただくことをお勧めいたします。

小型のリチウム電池

受託手荷物に予備の電池(リチウム電池、充電池、アルカリ乾電池を含む)は種類を問わず一切入れていない

予備のリチウム電池は、100Wh以下/リチウム含有量2g以下でなくてはなりません

例:

  • 携帯電話
  • カメラ
  • 腕時計
  • 携帯型音楽プレイヤー
  • ノートパソコン

機内持ち込み手荷物

  • 予備電池20個(1名様あたり)
  • 正しく提示する必要があります(購入時の包装状態を保つ、端末をテープなどで覆う、または各電池を別々のビニール袋に入れる)

受託手荷物

  • 予備のバッテリー(機器に内蔵されていないバッテリー)はお持ちいただけません

手荷物に入れることは禁じられています

  • リチウム含有量が2g超(Cサイズ以上の電池など)で充電不可能な電池は、受託手荷物・機内持ち込み手荷物のいずれでも持ち運ぶことが禁止されています。IATA危険物規則書に従い、貨物として提示の上で送らなければなりません。
中型のリチウム電池

中型のリチウム電池

100Wh超160Wh以下

例:

  • ノートパソコン用長寿命性電池
  • プロ用視聴覚機器内蔵用電池
  • 持ち運び式酸素濃縮器

機内持ち込み手荷物

  • 予備電池2個(1名様あたり) 
  • 正しく提示する必要があります(購入時の包装状態を保つ、端末をテープなどで覆う、または各電池を別々のビニール袋に入れる)

受託手荷物

  • 機器に内蔵されたもの
大型のリチウム電池

大型のリチウム電池

160Wh超

例:

  • 産業用機器や、一部の電動およびハイブリッド車両用
  • 移動用機器、スクーター用

手荷物に入れることは禁じられています

例外

注意: 予備のリチウム電池  取り外し式電池)とは、携帯電話、ノートパソコンなどリチウム電池が内蔵されている機器を充電するために、別途持ち運ぶリチウム電池を指します。 予備のリチウム電池には、携帯用充電器やパワーバンク(内蔵リチウム電池を使用したもの)が含まれます。 

 機内持ち込み手荷物または受託手荷物に入れる予備のリチウム電池は、上記のガイドラインに従って梱包してください。

民間航空安全当局(CASA)の安全ビデオ で、旅行にリチウム電池を携行する場合についての詳細をご確認ください。

スタッフに必要情報を提示できるようにご準備ください。

1. 受託手荷物または機内持ち込み手荷物としてお持ちになる予定の、内蔵されているリチウム電池または予備用リチウム電池に関するワット時定格量(Wh)またはリチウム含有量(g)。

(次の計算方法で算出できます: 
アンペア時(Ah)からワット時(Wh)への換算方法:Ah x 電圧 (1Ah = 1,000 mAh)で算出します。どちらの数字も電池の情報プレートに記載されています。

例:2.38Ah x 14.4V = 34 Wh(あるノートパソコン用リチウムイオン電池の場合)

ワット時定格量(Wh)またはリチウム含有量(LC)の表示がない、または表示が不明瞭なリチウム電池の持ち運びはお断りいたします。

2 お持ちになるリチウム電池は 国際連合の危険物輸送に関する勧告、試験方法および判断基準のマニュアルの第三部第38.3節(UN Manual of Tests and Criteria, Part III Section 38.3)で定められた試験に合格したものでなければなりません。

3. 内蔵式または差し込み式リチウム電池を使用するノートパソコン、カメラ、携帯電話などの機器の電源は完全にお切りください(スリープや休止状態は不可)。受託手荷物に入れる場合は、誤って電源がオンになったり、損傷したりしないよう、確実な対策を講じてください。

4. リチウム電池(160Whまたは2g)が含まれる機器および電子機器を受託手荷物としてお預けになる場合、制限台数はお客様お一人あたり15台、また手荷物1つにつき最大15台を収納してお持ちいただけます。例:

  • お客様お一人あたり合計で15台(1名のお客様が受託手荷物を2つお預けになる場合など)
  • 1つの手荷物あたり15台(2名のお客様で受託手荷物を1つだけお預けになる場合など)

5. 米国運輸省が定める規則について、 米国発着のフライトにリチウム電池をお持ちになるお客様は、www.phmsa.dot.gov/safetravelで詳細をご確認ください。

6. リチウム含有量が2g超(たとえばCサイズ以上の電池)で充電不可能な電池 は、受託手荷物・機内持ち込み手荷物のいずれでも持ち運ぶことが禁止されています。IATA危険物規則書に従い、貨物として提示の上で送らなければなりません。

7. 電子たばこを受託手荷物の中に入れてお預けになることはできません。キャセイパシフィック航空の機内では電子たばこはご使用いただけません。

ご注意:リチウム電池で作動する電動式の小型の乗り物を受託手荷物および機内持ち込み手荷物に入れることは禁じられています。

キャセイパシフィックは、リチウムイオン電池で作動する小型の乗り物(エアウィール、ソロウィール、ホバーボード、ミニセグウェイ、セルフバランススクーターを含む)に伴う火災の危険性を考慮し、2015年12月9日から、キャセイパシフィックおよびキャセイドラゴンの全便において、機内持ち込み手荷物および受託手荷物としてそのような乗り物および関連の付属品を輸送することを禁止する旨を発表しました。

当社の規定により、キャセイパシフィックおよびキャセイドラゴンをご利用のお客様は、リチウムイオン電池で作動する小型の乗り物を航空機に持ち込むことはできません。これらの乗り物を空港にお持ちになっても、チェックインの段階で持ち込みをお断りいたします。ご搭乗までに、禁止された乗り物の処分を手配するのはお客様の責任です。火災発生の危険を伴うため、キャセイパシフィックおよびキャセイドラゴンにてこれらの乗り物を保管することはできません。

ホバーボードおよびセルフバランススクーターの禁止

例:

  • エアウィール
  • ソロウィール
  • ホバーボードおよびミニセグウェイ
  • セルフバランススクーター

リチウム電池を旅行にお持ちになるすべてのお客様に上記の受け入れ基準を守っていただくようお願いいたします。お客様のご要望には最大限お応えできるよう努めますが、規定量を超えた電池やお受けできない電池を発見した場合は、お断りする場合もありますのでご了承ください。

チェックインの際に、キャセイパシフィック航空のスタッフからお客様へ、上記のリチウム電池に関する規定をお読みいたくようお願いすることがあります。この質問に虚偽の回答をすることは刑事上の罪になり、10,000香港ドルの罰金、6か月以下の禁固刑のどちらかまたは両方に処せられます。この場合は、警察と空港セキュリティサービスに通報いたします。このような状況を防ぐため、ガイドラインをよくお読みください。

必要に応じて、チェックインの前後にお客様の手荷物をチェックさせていただく場合があります。